徽音塾

「女性がより生きやすい世界を」、最近よく耳にするようになったものの、なかなか実現できていない現実。一つずつ一緒に紐解いて、境界線を溶かしていきませんか？民間企業、国際機関や政府機関での経験を経て、6年前にスリランカでアクティブウェアのブランド「kelluna.」を起業。現地での雇用を創出すると同時に、ブランドを通して日本のルッキズム問題を発信。起業の背景にあるのは複数の社会課題を同時に解決するための、3 つの「優しく」という理念。 起業家って普段何してるの？生きやすくあなるためのヒントは？日常に蔓延るルッキズム撃退法は？等。

講師 前川 裕奈

［株式会社kelluna. 代表／著者／コラムニスト］

テストで編集します。
慶應義塾大学法学部卒。三井不動産に勤務後、早稲田大学大学院にて国際関係学の修士号取得。その後、JICAでの仕事を通してスリランカに出会う。後に外務省の専門員としてスリランカに駐在。2019年にアクティブウェアブランド「kelluna.」を起業し、現地での雇用を創出しながら、日本のルッキズム問題を発信。現在はkelluna.を運営するほか、様々な社会課題について講演を行う。趣味は、漫画と声優の朗読劇鑑賞。

経営資源といえば「ヒト、モノ、カネ（情報）」と従来より言われているが、昨今、人的資本経営が叫ばれ、人への関心が高まっている。なぜなのかの背景、ならばどのような人的資本経営が期待されるのか、それをどうステークホルダーに伝えていくのかを解説する。また、自身の関係する組織課題を人事面から考えてみる演習を行い、経営者の視点で人事を捉えられるようになることを狙う。

講師 大和田順子

［株式会社日立製作所人財統括本部］

1989年日本電信電話入社 。 2001年リクルートグループに入社する。2009年リクルートマネジメントソリューションズ執行役員、2013年リクルートキャリア執行役員に就任。2016年以降、東京一番フーズ　経営顧問、日立製作所　プロフェッショナル契約。イオンモール、エイチ・アイ・エス、大東建託　社外取締役を歴任する。

2050年までに日本の温室効果ガスを実質ゼロとする政府方針が表明されて以来、脱炭素化への流れが加速し、大企業ではカーボンニュートラル（CN）実現を目指してグリーントランスフォーメーション（GX）を着実に進めています。また近い将来、炭素税が本格的に導入されることで中堅・中小企業も脱炭素への取組みなしでは事業継続が危ぶまれる状況です。本講座では脱炭素社会の背景や考え方を説明し、主要国や企業の先進的な取組みについて解説した上で、私たちはこれから何ができるのかを一緒に考えます。

講師 松田 有希

［株式会社テクノバ 研究部 主幹］

お茶の水女子大学大学院人間文化研究科修士課程修了。化学メーカーでリチウムイオン電池用途などの材料開発に従事した経験を活かし、テクノバでは電池技術を中心に先端技術調査や企業におけるCN

学校をジェンダーの視点から考えるとき、例えば制服ではジェンダーの違いを一目でみることができます。それでも、最近では、女子生徒がスラックスを履くことが可能な学校が増えており、ここ数年で、変化してきた面も少なくありません。しかし、まだまだ課題は残されています。教育において、どのような課題があり、その背景に何があるのか、歴史的・社会学的に検討していきたいとおもっています。

講師 小玉 亮子

［株式会社テクノバ 研究部 主幹］

1983年お茶の水女子大学家政学部児童学科を卒業後、1991年東京大学大学院教育学研究科博士課程を単位取得満期退学。日本学術振興会特別研究員および横浜市立大学大学院国際総合科学研究科准教授をへて、現在、お茶の水女子大学基幹研究院教授。専門は、教育の歴史社会学研究。歴史的・社会学的に、ドイツを中心とした近代以降の教育と家族に関する研究を進めている。

103万円の壁、130万円の壁が政治的に大きく取り上げられましたが、それだけ多くの女性の年収はこの壁に面しています。その一方で、正社員での女性の出産を通じた就業継続も若い世代では大きく増えています。この日本の現状は、他の先進国と比べて、歴史的にどう異なり、現在、そして未来はどういう地点にいくと考えれば良いのか、受講生の皆さんと一緒に考えたいと思います。

講師 永瀬 伸子

［大妻女子大学データサイエンス学部教授］

東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。東洋大学経済学部准教授、お茶の水女子大学基幹研究院教授を経て、2025年より現職。専門分野：労働経済学、社会保障論。女性の働き方や家族形成・子育てが、労働市場の変化や社会保障とどのようにかかわっているのかを研究しています。

出産で退職しなかった第一号となり、女性初の役職を切り開きながら歩んでまいりました。現在、ウェルビーイング推進担当として、会社・社員がフラットな関係でパーパスの実現に向けて思いを共有し、社会全体のウェルビーイングの向上を目指す仕事をしています。皆さんが、仕事を通じて何を実現したいのか？自律的に自身のキャリアを考えていく上で、何を重要視していけばいいのか？「開拓者であれ！」「創造は喜び！」「個を活かす！」などをテーマに、組織でしなやかに道を切り開いていくために「自己を知り、行動に移すためのワーク」を行いながら一緒に考えていきたいと思います。

講師 矢島 美代

［三井住友信託銀行 執行役員］

1987年3月に早稲田大学第一文学部を卒業し、同年4月に住友信託銀行（現・三井住友信託銀行）に入社。為替ディーラー、ポートフォリオマネージャー、法人営業、など5つの事業で働きながら、40歳の時に信託銀行業界初の最年少女性支店長に手上げ制で挑戦。今までの銀行になかった新たな目線で改革を実行し、その後も新部署の立ち上げ、新商品の開発など、100年企業において挑戦と開拓の日々を送る。現在は、社員のウェルビーイング推進として「健康経営・エンゲージメント・DE＆I・組織開発＆人材開発」を推進。社外では、企業向けリーダー塾や人的資本セミナー等の講師を務める。プライベートでは男女2人の子供・親・兄弟姉妹のハブとなるビッグマザーを目指して奮闘中。証券アナリスト・宅地建物取引主任者・FP1級・コーチング・NLPなどの資格保有。

企業内部では、商品の製造や販売、給与や諸費用の支払いなど、さまざまな経済活動が行われています。会計とは、企業の経済活動を記録し、財務諸表という書類にまとめて報告する行為です。会計は「ビジネスの共通言語」といわれるように、ビジネスパーソンにとって欠かせない知識です。本講座では、会計の基礎知識をやさしく説明するとともに、実際の企業の事例をとりあげ、財務諸表から収益性、成長性、安全性などを読み解くスキルを身につけていきます。

講師 成岡 浩一

［専修大学商学部 教授］

2002年早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得満期退学。2002年金沢学院大学経営情報学部、2008年大東文化大学経営学部を経て、2013年専修大学商学部に勤務。専門分野：経営分析論、企業情報開示

経営環境が激変している現在、既存企業も新しい市場、新しい製品・サービスの開発が必須となっています。また、セカンドキャリアや副業・兼業を考えると、起業も知っておいて損はない知識です。この講座では、アイデアの評価から事業化の検討まで、グループディスカッションを通じて考えます。また、オリジナルの米粉商品を開発、事業化した女性起業家の話を聞き、実践方法を学びます。

講師 鹿住 倫世

［先週大学商学部教授・大学院商学研究科長］

お茶の水女子大学家政学部卒業後、特殊法人中小企業事業団（現・（独）中小企業基盤整備機構）に入職。在職中、法政大学大学院経営学専攻修士課程修了。修士（経営学）。高千穂大学教授を経て2010年4月より現職。博士（学術）（早稲田大学）。実務経験と研究成果を生かし、中小企業の経営支援やインキュベーション、女性起業家支援について、施策立案、アドバイスなどを行っている。

講師 駿河 かおり

［株式会社八十八研究所代表取締役］

1994年筑波大学第1学群人文学類卒業。金融機関、外資系ホテル日本法人では法人営業を担当し、トップセールスを記録。その後結婚、出産を経て退職。第2子妊娠中に夫の転勤でLA駐在。海外で2人の子育てを経験する。帰国後は好きな英語を活かして、個人事業主として児童英語教室を主宰。その後家族や自分自身の体調の変化から、食で根本から体を正す生活へシフト。2023年法人設立。日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、NHK「クローズアップ現代」等に取り上げられている。

女性活躍推進の動きが加速し、企業も女性管理職・役員比率に目配りする時代となりました。しかし、実際の目標値には大きく到達しない企業がほとんどです。これはなぜでしょうか。日本企業では、女性役員を外部から招聘するケースも多くあります。現場を知る多くの女性社員が企業内で昇進できない背景には、組織としての構造的な課題があると考えられます。本講義では、近年進む人的資本開示やESG投資の高まりなどの追い風も背景としつつ、この問題について考えます。

講師 寺村 絵里子

［明海大学 経済学部 教授］

1995年大学卒業後に複数の民間企業勤務を経て大学院に再入学、2015年に博士（社会科学・お茶の水女子大学）取得。専門は人的資源管理論、労働経済論。2015年から明海大学経済学部に勤務し、2019年から明海大学経済学部教授、2021年に大学院教授を兼務。2024年にコーネル大学、UCサンタバーバラ客員研究員。本学での学び直しが第二のキャリアのきっかけになっています。

マネジャーや、起業して新たなビジネスを立ち上げるリーダー、教員の方など、自分自身のコンディションを整え、対話を通じて部下や後輩、学生を支援し、成果を上げたい方を対象とした講座です。250人以上のビジネスパーソンと関わってきた講師（コーチ）と一緒に、チームビルディングや育成に大きな効果をもたらすコーチングの本質を理解し、実践できる状態を目指します。

講師 重次 泰子

［株式会社Curio.labo 代表取締役］

1991年慶応義塾大学経済学部を卒業し日本銀行に入行、国際金融、為替ディーリング業務を約8年担当。4年間の専業主婦を経て、三菱総合研究所で欧米の経済見通し、金融レポート作成などに計13年携わる。この間、「個人の幸福度とチームの成果の両方を引き上げる仕組み作りはないか」という問題意識を持ちコーチングを学ぶ。2018年に独立し、2022年に株式会社Curio.laboを設立。個人とチームの強みを最大限に活かし、成果を上げることを目標に、ビジネスパーソン向けのコーチング、企業へのワークショップなどを中心に活動中。ICF（国際コーチング連盟）認定プロフェッショナルコーチ（PCC）。ギャラップ認定ストレングスコーチ。

どんな分野であれ、新しいモノを生み出すには大変な苦労が必要です。しかしそこには、コツや方法が隠れているはずです。この講義では建築デザインの歴史に題材をとって、イノベーション創生の仕組みを明らかにします。独創性あふれる傑作はどのようにして生み出されたのでしょうか。建築デザインを学んでいない人にとっても、何か新しいモノを生み出すためのヒントになる講義です。

講師 後藤 武

［建築家］

建築家、建築史家。1965年生まれ。東京大学大学院工学系研究科建築学専攻博士課程単位取得退学。株式会社隈研吾建築都市設計事務所、慶應義塾大学環境情報学部有期専任講師、中部大学人文学部准教授を経て、2007年に後藤武建築設計事務所を設立。現在、同事務所代表取締役。一級建築士、博士（工学）。2023年JIA優秀建築賞、第5回日本建築設計学会大賞、2021年日本建築学会著作賞ほか受賞。

マーケティングとは、顧客に商品やサービスを売るための「仕組みづくり（商品開発、価格設定、プロモーション、流通ルート）」をいいます。この講義では、日々の仕事や買い物など、身近な事例をとおして、顧客と社会の満足を高めるための「仕組みづくり」について、ワークショップ形式で講義を進めていきます。

講師 神原 理

［専修大学 商学部 教授］

1995年兵庫県立大学大学院経営学研究科博士課程修了、同校助手、講師を経て、2000年4月より専修大学に勤務。専門分野：サービス・マーケティング、ソーシャル・マーケティング、商品研究

超VUCA時代とよばれる現代において、企業経営を取り巻くリスクも多様化・複雑化しています。日本企業が競争力を高め成長性を取り戻すためには、経営戦略としてガバナンスの確立と強化を図ることが必須となります。企業のリーダー層には、コンダクトリスクを適切にコントロールすることが求められます。そのためにリスクセンサーを高め、プリンシプルベースでの判断力を磨くにはどうしたらよいのか、学び、考えていただきたいと思います。

講師 田中 亨子

［アフラック生命保険株式会社 執行役員］

弁護士（日本及びニューヨーク州）。日米の法律事務所において、弁護士として企業法務の経験を積んだ後、企業の一員として長期的かつ実務的な視点でビジネスに関与したいと考え、企業内弁護士に転身。日本GE株式会社、アフラック生命保険株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社で法務担当を務める。アフラックには2009年に入社し、2017年に一度退社したものの、縁を得て2021年に法務部長として再入社。2023年1月に執行役員に就任、現在に至る。

労働者として、管理職として、使用者として、女性が仕事をする上で重要な労働法について学びます。特に、差別・ハ ラスメント、ワーク・ライフ・バランス、非正規雇用や、これらに関する紛争の解決（救済）について、実態・法政策・海 外の動きを知っておくことは、皆さんの職業生活に必ず役立ちます。そして、法の課題への問題意識も持ち、社会の一員 としてそれぞれの方法で今後に活かしてもらいたいと思います。

講師 内藤 忍

［労働政策研究・研修機構 副主任研究員］

2006年早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得後、機構へ。2010年英ケンブリッジ大学法学部客員研究員。日本学術会議連携会員。2014年と2019年の女性活躍推進法（改正法）案の国会審議で参考人意見陳述。厚労省のハラスメント関係の委員や自治体の男女共同参画関係委員を務める。専門分野：労働法、特に、職場の差別・ハラスメント、ジェンダー法、差別禁止法制、差別の行政救済。